聴力検査を実施

 28, 2016 05:00
 「聞こえ」の状況を明らかにしておくことは重要である。
 聴力検査はできるだけやっておいた方がよい。
 「聞こえ」がどうなっているか、ある程度わかっていれば、支援のあり方にもかかわってくるからである。
 より良い支援が可能となる。

 本論文の紹介は第16回目である。 



【引用はじめ】

http://web.econ.keio.ac.jp/staff/nakanoy/article/self_determination/report02.html
第1部 障害のある人の自己決定・自己管理を引き出すためのマニュアル
     主任研究者 中邑賢龍(香川大学)
     分担研究者 中野泰志(慶應義塾大学)
              坂井聡(金沢大学大学院)
              岩根章夫(姫路市総合福祉通園センター)
              中澤惠江(国立特殊教育総合研究所)

自己決定・自己管理を引き出すためのマニュアル

1-3 聞こえていない

R コミュニケーション(受信)を支える技法

R-1 聴力検査を実施し,適切な補聴手段を提供する

 聴覚に対する反応が乏しいようであれば,「聞こえ」に関して相談できる医療機関で聴力検査をすることが望ましい。
 自覚的な聴力検査が出来なくても脳波を用いた聴力検査も可能である(ABR(Auditory Brain-stem Response:聴性脳幹反応)検査)。

 「聞こえ」に問題がある場合は,可能な限り治療(中耳炎など)や補聴をする。
 また補聴器等が十分に有効でなくても,「聞こえていない」,「この高さ,大きさの音は聞き取りにくい」と分かっているだけでも,関わり方への注意は可能である。

(つづく)

【引用終わり】



 重複障がい者にとって、「聞こえ」がどうなっているかしっかり把握できていれば、より良い支援につながる。
 結構、「聞こえ」に問題がある場合が多いからである。
 それを考慮せずに支援していると、ちぐはぐな支援になりがちだ。
 可能な限りの「聞こえ」の検査はしておくべきだ。
 
 (ケー)
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